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株初心者の勉強会|相場が動かないときに物色される銘柄とは

相場がほとんど動かないときには、将来性のある銘柄がしばしば物色される傾向にあります。そこで、注目度の高い分野の銘柄をご紹介したいと思います。



次世代充電池(リチウムイオン電池)


2次電池の中でもっとも注目されているのがリチウムイオン二次電池になります。リチウムイオンが正極と負極の間を移動することで充電や放電を行う電池です。


現在実用化されている次世代電池の中で最もエネルギー密度が高く、また高い電圧が得られるのでスマートフォンなどのモバイル端末や多種多様のデバイスで使用されています。そのため各関連メーカーは同分野の設備増強に躍起となっている状況です。


2017年11月、EUの行政機能を担う欧州委員会は、二酸化炭素(CO2)排出量の規制強化案を発表しました。対象になるのは、新車の乗用車と軽商用車です。これは2021年の排出削減目標から、30年にはさらに30%減らすことになります。


電気自動車(EV)、プラグイン・ハイブリッド車(PHV)などのエコカー分野では、日本企業が独占的な市場を確保しているので、この分野の急成長は期待できますね。


リチウムイオン電池関連銘柄を比較すると同業種銘柄間では連動する傾向にあります。今後飛躍的に成長する企業もでてくると思うので、ポートフォリオに登録しておくといいですね。

リチウムイオン電池関連

リチウムイオン電池部材・部品関連

リチウムイオン電池の主要4部材は、正極材、負極材、セパレーター、電解液です。他にも、集電体、バインダー、外装材、導電助剤などが使用されています。


正極材で主流として使われるのは高価なコバルト酸リチウムですが、三元系、マンガン酸リチウム、リン酸鉄リチウム、ニッケル酸リチウムなども使用されるのでLME(ロンドン金属取引所)の相場も参考になりますね。


また負極材で使われるのは、炭素系物質です。主流はグラファイト(黒鉛)ですが、高容量化に向けて一酸化ケイ素(SiO)を混ぜる取り組みも進んでいます。

リチウムイオン電池製造装置関連

リチウムイオン電池の製造には高度な技術が必要になり、現在日本企業が先行しています。製造するために使われる主な装置は、スリッター、ワインダー・スタッキング装置、コーター(塗工機)、ミキシング装置、電極組立装置、電極板巻き取り装置、電池組立装置、電解液の注液装置、外装組立装置などです。


新エネルギー

風力発電、太陽光発電、地熱発電、バイオマスなど、自然を利用した再生可能エネルギーが話題になることもあります。このときは発電に使われる新型半導体や発電パネルの被膜メーカーの銘柄などに注目が集まります。







原子力

日本など一部の国では、安全性に問題があるため敬遠されていますが、新興国を中心に世界規模では拡大の傾向にあるのが原子力です。海外から大型案件受注などが入った場合、原子力発電所に関連した銘柄が物色される確率は高いです。




スマートグリッド

スマートグリッドとは、次世代送電網のことで、スマートメーターやHEMS の通信・制御機能がついた送電システムになります。省エネ問題がニュースになった場合、スマートグリッド関連の銘柄が物色されやすいです。


出典:NEDO

植物工場

最近では、内部環境をコントロールした植物生産や太陽光利用型の植物工場も増えてきましたね。植物工場は安定した生産が期待でき、かつ食の安全性も管理できるメリットがあります。植物工場関連のニュースが流れた場合、特殊照明や水処理技術を事業としている銘柄が物色されやすいです。


昭和電工の植物工場


緑化事業

国内ではあまり話題になることがありませんが、アラブ諸国など砂漠の多い地域では緑化事業がさかんに行われています。この事業に欠かせないのが、水処理技術や侵透膜、保水技術です。大規模の受注がはいった場合、事業に必要になる技術銘柄が物色されやすいです。

クラウドコンピューティング

クラウドコンピューティングとは、今までは一つひとつのパソコンにインストールしていたビジネスアプリケーションなどをネットワーク上に置いて、多くの人がシェアできるシステムのことです。


人工頭脳関連

人工頭脳(AI)は今後の株式市場における最強のテーマといっても過言ではないでしょう。囲碁の人工知能(AI)「AlphaGo」が、世界一とされる囲碁棋士の柯潔(カ・ケツ)との対戦で圧勝したことは世界中を驚かせましたね。



バイオ創薬やドローン、ロボット、自動運転車、フィンテック、あるいはIoTといったあらゆる技術系の分野で、AIを活用した事業が飛躍的に成長するはずです。


新たに上場される会社や市場が変わる銘柄もでてくるはずなので、最新の情報は、yahooファイナンスや株探、トレーダーズ・ウェブ、モーニングスター、各証券会社などのウェブサイトで確認して下さい。